介護職のスキルアップに役立つ「介護以外の資格」とは？取得方法・活かし方を解説

　

介護職員初任者研修や実務者研修、介護福祉士といった「介護の王道資格」を取得したあと、次に何を目指せばいいのか迷う方は少なくありません。
実は介護の現場では、介護以外の資格や検定が業務の幅を広げたり、キャリアアップにつながったりするケースが多くあります。

たとえば、利用者様に合った福祉用具を提案できる資格、認知症ケアの専門知識を証明する資格、住環境の改善を提案できる検定など、介護職として一歩先に進むための選択肢は豊富です。
また最近では、美容師やタクシー運転手など介護以外の業種の方が介護の知識を仕事に活かすために資格を取得するケースも増えています。

ここでは、介護現場で実際に活かせる資格や検定を「取得難易度」や「介護現場でどう役立つか」の視点から整理してご紹介します。

福祉系の公的資格・国家資格でキャリアの幅を広げる

まずは介護職の延長線上にある福祉系の資格です。
取得にはある程度の時間や学習が必要になりますが、そのぶん活躍の場が大きく広がります。

社会福祉士 ― 相談援助のプロフェッショナル

社会福祉士は、介護福祉士・精神保健福祉士と並ぶ福祉分野の国家資格です（社会福祉士及び介護福祉士法に基づく名称独占資格）。
日常生活に困難を抱える方の相談に応じ、助言や支援を行い、医療機関や福祉サービスとの連携・調整を担います。

介護現場では、特別養護老人ホームや介護老人保健施設の生活相談員、地域包括支援センターの相談員などとして活躍する方が多く、現場の介護職から相談援助職へキャリアチェンジする際のカギとなる資格です。

取得のハードルは高めです。
受験資格を得るルートは12通りありますが、代表的なものとして、福祉系4年制大学で指定科目を履修して卒業するルートや、一般の4年制大学卒業後に一般養成施設（通信制もあり）で1年以上学ぶルートなどがあります（公益財団法人社会福祉振興・試験センター「受験資格（資格取得ルート図）」）。
国家試験は年1回、2月上旬に実施され、2025年（第37回）の合格率は約56.3%でした。
受験資格・取得ルートの詳細は、社会福祉振興・試験センター公式サイトで確認してください。

取得すれば、生活相談員としてケアマネジャーや医療機関との連携を担ったり、利用者様やご家族の相談に専門性を持って対応したりと、施設の管理者やソーシャルワーカーへのキャリアパスが開けます。

社会福祉主事任用資格 ― 生活相談員への近道

社会福祉主事任用資格は、福祉事務所のケースワーカーに求められる資格として設けられたものですが、介護業界では高齢者施設の「生活相談員」として働くための要件として活用されることが多い資格です。

取得方法はいくつかあり、大学や短大で厚生労働大臣が指定する社会福祉に関する科目のうち3科目以上を履修して卒業することで取得できます。
すでに大学を卒業している方のなかには、知らないうちに要件を満たしているケースもあります。
また、都道府県が実施する社会福祉主事資格認定通信課程（約1年間）で取得するルートもあります。

社会福祉士と比べて取得のハードルが低いため、介護現場から生活相談員を目指す第一歩として検討する価値があります。
ただし、生活相談員の配置要件は自治体や施設種別によって異なるため、お住まいの地域の要件を確認してください。

介護事務 ― 事務方から介護を支える

介護事務は、介護報酬請求事務（レセプト作成）を中心に、介護施設や事業所の事務業務を担う職種です。
介護事務に関する民間資格には複数の種類があり、代表的なものとして一般財団法人日本医療教育財団が認定する「ケアクラーク」や、JSMA技能認定振興協会が認定する「介護事務管理士」などがあります。

いずれも受験資格に制限はなく、テキストでの学習や通信講座を経て試験に合格すれば取得できます。
受講期間の目安は2〜4か月程度で、費用は講座によって2万円〜5万円程度です（各認定団体・講座により異なります）。

身体介護が体力的に厳しくなってきた方や、事務スキルを活かして介護業界に関わりたい方にとって、選択肢のひとつになります。

介護＋αの専門性を身につける資格

介護の現場には「もう一歩踏み込んだ専門知識があれば、もっと良いケアができるのに」と感じる場面があります。
ここでは、介護の軸に別の専門領域を加えることで活躍の幅が広がる資格をご紹介します。

認知症ケア専門士 ― 認知症対応の専門性を証明する

認知症ケア専門士は、一般社団法人日本認知症ケア学会が認定する民間資格です。
2005年の第1回試験から20年以上の歴史があり、2025年時点で全国に32,000人以上の認定者がいます（一般社団法人日本認知症ケア学会「認知症ケア専門士情報」）。
介護福祉士、介護支援専門員、看護師など、認知症ケアに携わる幅広い職種の方が取得しています。

受験資格：試験実施年の3月31日から過去10年間に、認知症ケアに関する施設・団体等で3年以上の実務経験があること。
介護福祉士などの特定の資格は不要で、認知症ケアの実務経験があれば受験できます。

試験内容：1次試験（Web試験・4分野各50問、計200問の五者択一）と2次試験（事例に対する論述）の二段階構成です。
2024年の合格率は45.7%（受験者2,585人、合格者1,182人）でした（一般社団法人日本認知症ケア学会「認知症ケア専門士情報」）。
5年ごとの更新制で、更新には学会等の講座参加による30単位以上の取得が必要です。

取得すると認知症の利用者様への対応力が体系的に身につき、BPSD（行動・心理症状）への適切なケアができるようになります。
グループホームや認知症対応型の施設では、チームケアのリーダー的役割を期待されることもあります。

なお、実務経験がまだ3年に満たない方には「認知症ケア准専門士」という下位資格もあり、満18歳以上であれば受験可能です。
准専門士を取得し、その後実務経験の要件を満たせば、取得後5年以内に限り1次試験が免除されて認知症ケア専門士へステップアップできます。

福祉用具専門相談員 ― 用具選定のプロになる

福祉用具専門相談員は、介護保険を利用して福祉用具をレンタル・購入する際に、利用者様に合った用具を選定し、使い方の指導や点検を行う専門職です。
介護保険法に基づき、福祉用具貸与・販売事業所には常勤換算で2名以上の配置が義務付けられています。

取得方法：都道府県知事が指定する事業者が実施する「福祉用具専門相談員指定講習」を受講し、修了評価試験（筆記）に合格すれば取得できます。
2025年11月以降、講習カリキュラムは従来の50時間から53時間に順次移行されており、2026年3月時点では多くの事業者が新カリキュラム（53時間）で実施しています（一部の自治体では令和8年度からの移行としているケースもあります）。
受講要件は特になく、どなたでも受講可能です。
修了評価試験は講習内容の理解度を確認するもので、講習をしっかり受講していればほぼ合格できる難易度です。

なお、介護福祉士・社会福祉士・看護師・理学療法士・作業療法士・保健師・准看護師・義肢装具士の国家資格を持っている方は、講習を受けなくても福祉用具専門相談員として業務にあたることができます。
2015年4月の制度改正により、介護職員初任者研修やホームヘルパー2級・1級の資格だけでは福祉用具専門相談員の業務ができなくなった点にはご注意ください。

費用の目安：受講費用は実施機関により異なりますが、おおよそ4万円〜7万円程度です。
雇用保険の特定一般教育訓練給付の対象となる講座もあり、要件を満たせば受講費用の40%（資格取得・就職等の要件を満たした場合は最大50%、上限25万円）が給付されます（2024年10月制度拡充、ハローワークに要確認）。

施設で働く介護職員にとっても、車いすや歩行器、ベッドなどの福祉用具に関する正しい知識は日常業務の安全性と質の向上に直結します。
福祉用具貸与事業所への転職・キャリアチェンジにもつながる資格です。

福祉住環境コーディネーター ― 住まいの改善を提案する

福祉住環境コーディネーター検定試験は、東京商工会議所が実施する検定です。
高齢者や障害のある方が安全で快適に暮らせる住環境を提案するための知識を問う内容で、3級・2級・1級の3段階があります。
受験資格は特にないため、どなたでも受験できます。

介護保険の住宅改修（手すりの取り付け、段差解消工事など）を利用する際、自治体への事前申請に必要な「理由書」を作成できるのは、2級以上の有資格者と一部の専門職に限られています。
福祉用具専門相談員の資格と組み合わせることで、住環境の改善と福祉用具の提案をトータルで行える人材になれます。

試験概要：2級は多肢選択式でIBT（インターネット経由の試験）で実施されます。
受験料は2級が7,700円（2025年度時点、東京商工会議所「福祉住環境コーディネーター検定試験」公式サイト）です。
合格率は実施回によって変動がありますが、2級で概ね30%〜60%程度の幅があります。

介護予防運動指導員 ― 予防介護の専門家になる

介護予防運動指導員は、地方独立行政法人東京都健康長寿医療センターが認定する民間資格です。
高齢者の筋力向上トレーニングや転倒予防、失禁予防、口腔機能向上など、介護予防プログラムの作成と運動指導を行う専門職を養成します。

受講要件：誰でも受講できるわけではなく、介護福祉士、実務者研修修了者、初任者研修修了者（実務経験2年以上）、介護支援専門員、看護師、理学療法士、作業療法士など、指定の医療・福祉系資格を持っていることが条件です（東京都健康長寿医療センター研究所「介護予防運動指導員養成事業について」）。

講習内容：全33時間（24科目）の講習を受講し、修了試験に合格すると取得できます。
講習期間は3日間程度で、カリキュラムの一部はeラーニングでの受講が可能です（対応状況は指定事業者により異なります）。
修了試験はマークシート方式45問で、講習内容の理解確認が目的のため、難易度は高くありません。

費用の目安：指定事業者により異なりますが、おおよそ7万円〜10万円前後です。

デイサービスや通所リハビリテーション、地域包括支援センター、介護予防教室などで利用者様に合った運動プログラムを提供でき、日常の介護業務でも利用者様の残存能力を活かしたケアに役立ちます。
資格登録後は3年ごとの更新が必要です。

同行援護従事者養成研修 ― 視覚障害者の外出を支援する

同行援護従事者養成研修は、視覚障害のある方の外出を支援するガイドヘルパーを養成する研修です。
障害者総合支援法に基づくサービスである同行援護を提供するために必要な知識と技術を学びます。

研修は「一般課程」（計20時間）と「応用課程」（計12時間）に分かれており、一般課程を修了すると同行援護のサービスに従事できます。
応用課程まで修了するとサービス提供責任者としての要件を満たせるため、キャリアアップにもつながります。

受講要件は特にないため、介護職員初任者研修の修了者でも受講可能です。
高齢者介護だけでなく障害福祉の分野にも対応できるようになり、活躍の場が広がります。

介護現場のケアの質を高める資格・検定

直接的な介護技術だけでなく、「食」「レクリエーション」「コミュニケーション」といった周辺領域の知識があると、利用者様の生活全体を支える介護ができるようになります。

介護食士・介護食アドバイザー ― 食の面から利用者様を支える

高齢になると噛む力（咀嚼力）や飲み込む力（嚥下機能）が低下し、食事が思うようにとれなくなることがあります。
介護食に関する資格を持っていれば、利用者様の身体状態に合わせた食事の工夫や栄養面のサポートができます。

「介護食士」は公益社団法人全国調理職業訓練協会が認定する資格で、3級・2級・1級があります。
指定の講座を受講し修了試験に合格すると取得でき、3級は25時間の講習で取得可能です。

「介護食アドバイザー」は一般財団法人日本能力開発推進協会（JADP）が認定する民間資格で、通信講座で学習し在宅で受験できます。

どちらの資格も、施設の厨房スタッフと介護職員の橋渡し役として、食事の場面でより質の高いケアを提供するのに役立ちます。

レクリエーション介護士 ― レクの企画・実行力を磨く

レクリエーション介護士は、一般社団法人日本アクティブコミュニティ協会が認定する民間資格です。
2級と1級があり、高齢者とのコミュニケーション技法や、レクリエーションの企画・実行に必要なスキルを体系的に学べます。

2級は通信講座で学習でき、受講期間の目安は約3か月です。
デイサービスやグループホーム、特別養護老人ホームなどで、利用者様が楽しめるレクリエーションを提案できるようになります。

手話技能検定 ― 聴覚障害のある利用者様への対応力

高齢者施設にも聴覚障害のある利用者様が入居されることがあります。
手話技能検定は特定非営利活動法人手話技能検定協会が実施する検定で、7級〜1級まで段階があります。
7級はオンラインで受験でき、基本的な挨拶や数字の手話から学べるため、入門として始めやすい検定です。

日常的な手話ができるだけでも、聴覚障害のある利用者様とのコミュニケーションが格段に改善し、信頼関係の構築に役立ちます。

ユニバーサルマナー検定 ― 多様な方への配慮を学ぶ

ユニバーサルマナー検定は、一般社団法人日本ユニバーサルマナー協会が実施する検定です。
高齢者、障害者、ベビーカー利用者など、多様な方への適切な声かけやサポートの方法を学べます。
3級はオンラインで2時間程度の講座を受講し、その場で認定されます。

介護職として幅広い利用者様やそのご家族に対応する際の「気づき」が得られる検定です。

他業種からも注目される「介護の知識」― 美容師・タクシー運転手の受講が増えている

ここまでは介護職の方がスキルアップのために取得する資格をご紹介してきましたが、最近は介護業界以外の職種の方が、介護の知識を仕事に活かすために初任者研修を受講するケースが増えています。
クリエ福祉アカデミーの研修にも、美容師やタクシー運転手の方が受講に来られています。

訪問理美容 ― 美容師の新たな活躍の場

高齢者施設や在宅の利用者様のもとへ出向いてヘアカット等を行う「訪問理美容」の需要が高まっています。
訪問理美容は介護保険の対象外ですが、多くの自治体が独自に費用の助成制度を設けるほどニーズが広がっており、施設への定期訪問を行う理美容師も増えています。

ただし、高齢の利用者様を相手にする訪問理美容では、車いすからの移乗への配慮や、認知症の方とのコミュニケーション、体調の急変への対応など、美容の技術だけでは対処できない場面が少なくありません。
そうした背景から、訪問理美容に携わる美容師の方が介護職員初任者研修を受講して介護の基礎知識を身につけるケースが増えています。

介護タクシー ― 介護保険適用の開業には初任者研修が求められる

介護タクシーは、要介護者の通院や外出を支援する送迎サービスです。
タクシー運転手の方が独立開業を目指すケースが増えていますが、介護保険が適用される「介護保険タクシー」を運営するには、普通自動車第二種運転免許に加えて介護職員初任者研修の修了が必須です。

種類	概要	必要な資格
介護保険タクシー	乗降介助を含む。介護保険適用	二種免許 ＋ 初任者研修（必須）
福祉タクシー	送迎のみ。介護保険適用外	二種免許のみ（介護資格は必須ではない）

介護保険タクシーに限らず、利用者様の安全な乗降をサポートするには介護の知識が欠かせないため、介護業界以外から参入する方の多くが開業前に初任者研修を受講しています。

記事で紹介した資格・検定の一覧

本記事でご紹介した資格・検定の概要を一覧表にまとめます。
取得を検討する際の比較にお役立てください。

資格・検定名	種別	取得方法の概要	費用目安
社会福祉士	国家資格	指定ルートで受験資格取得後、国家試験に合格	養成施設の学費＋受験料19,370円
社会福祉主事任用資格	任用資格	大学での指定科目履修、または通信課程（約1年）	通信課程の場合 約8万〜10万円程度
介護事務（ケアクラーク等）	民間資格	通信講座等で学習後、試験に合格	約2万〜5万円
認知症ケア専門士	民間資格	実務経験3年以上＋1次・2次試験に合格	受験料 計20,000円＋登録料15,000円 ※1
福祉用具専門相談員	公的資格	指定講習53時間＋修了評価試験に合格	約4万〜7万円
福祉住環境コーディネーター	民間検定	検定試験（IBT方式）に合格	受験料 2級 7,700円
介護予防運動指導員	民間資格	指定の資格保有者が33時間の講習を受講＋修了試験	約7万〜10万円
同行援護従事者養成研修	公的研修	一般課程20時間（＋応用課程12時間）を受講	約2万〜4万円
介護食士（3級）	民間資格	指定講座25時間＋修了試験	講座により異なる
レクリエーション介護士（2級）	民間資格	通信講座（約3か月）で学習＋試験	約4万円前後
手話技能検定（7級）	民間検定	オンライン試験に合格	受験料 2,500円
ユニバーサルマナー検定（3級）	民間検定	オンライン講座（約2時間）を受講	6,050円（eラーニングは5,500円）

※費用はいずれも2026年3月時点の目安です。
実施機関や講座により異なりますので、必ず各団体の公式サイトで最新情報をご確認ください。
※1 認知症ケア専門士の受験料は2025年度（第21回）までの金額です。
2026年度（第22回）からは1次試験が1分野4,000円（計16,000円）、2次試験が9,000円に改定される予定です。
※福祉用具専門相談員指定講習は2025年11月から新カリキュラム（53時間）への移行が始まっています。
一部の自治体では令和8年度（2026年度）からの移行としているケースもあります。

資格選びのポイント ― 自分のキャリアに合った選択を

ここまでご紹介した資格は、取得難易度も活かし方もさまざまです。
「どれから取ればいいか分からない」という方は、以下の視点で考えてみてください。

今の職場で活かしたいなら、認知症ケア専門士や介護食士・レクリエーション介護士など、日々の業務に直結する資格がおすすめです。
たとえば認知症対応型のグループホームで働いている方なら、認知症ケア専門士の知識がそのまま業務に活きます。

キャリアチェンジを考えているなら、社会福祉士や福祉用具専門相談員など、新しい職種への道を開く資格が候補になります。
福祉用具専門相談員は53時間の講習で取得でき、福祉用具貸与事業所への就職・転職に直結します。

介護以外の本業に活かしたいなら、まず介護職員初任者研修で基礎を固めるのが最も実践的です。
訪問理美容や介護タクシーのように、高齢者と接する仕事では介護の基本知識がサービスの質を大きく左右します。

まずは手軽に始めたいなら、ユニバーサルマナー検定3級や手話技能検定7級など、短時間・低コストで取得できる検定から始めるのもひとつの方法です。

どの方向を選ぶにしても、介護職員初任者研修は多くの資格の受講要件を満たす「土台」になります。
実務者研修まで進んでおけば選択肢はさらに広がります。

クリエ福祉アカデミーでは、介護職員初任者研修と実務者研修を開講しています。
介護業界でのキャリアアップを目指す方はもちろん、訪問理美容や介護タクシーなど他業種で介護の知識を活かしたい方も受講されています。
ご自身の目標に合わせて、まずは初任者研修から始めてみてください。

資格を取得したあとの就職先・転職先をお探しの方は、クリエ福祉アカデミーの介護求人ページもご活用ください。
資格取得から就職までを一貫してサポートしています。

2026年3月時点の情報に基づいて作成しています。
各資格の受験要件・試験日程・費用などは変更される場合があります。
最新情報は各認定団体・試験機関の公式サイトでご確認ください。